ラストオブアス2(The Last of Us Part II)が世界各地で発売され、あまりにも美麗、あまりにもリアルな演出、そしてあまりにもディープなストーリーに多くのプレイヤーが大絶賛している。しかし、すべてのプレイヤーが絶賛しているわけではない。まさに賛否両論となっており、大炎上しているのである。

・一部の人たちから強い不満の声
ラストオブアス2はラストオブアスの続編として発売されたアクションアドベンチャーサバイバルホラーゲームだが、前作も過激な表現が多々ある内容だったため話題になることが多かった。しかし今回はさらに過激で、そしてメンタルや恋愛的にデリケートな表現も多く、一部の人たちから強い不満の声が出ているのである。

・内容やレビューに対して不満の声
それ以外にも複数の部分に関して怒りの声が出ており、ゲーム自体のクオリティは非常に高いが、内容やレビューに対して不満の声が出ているという、不思議な状態となっている。


・日本や欧米などの感想をチェック
実際にラストオブアス2を購入してプレイした人たちの声がTwitterに投稿されているのだが、日本を含むアジア諸国や欧米などの感想をチェックしてみると、以下の3点について不快に感じている人がいる事がわかった。あなたがすでにプレイ済みであれば、同感だと思うポイントがあるのではないだろうか。

・ラストオブアス2購入者が激怒した3つの理由
1. 見ていて嬉しくないシーンが多い
2. ゲーム誌のレビューが満点ばかりでおかしい
3. 延々とつらい状況が続くストーリー

・展開的に見ていて不快に感じるシーン
特に不満点として多く投稿されていたのが「見ていて嬉しくないシーンが多い」という部分。しかしそれは、過激さや怖さなどの不満ではない。展開的に見ていて不快に感じるシーンや演出があると感じた人が多いようなのだ。

・怒りの声が出ても仕方がない？
ラストオブアス2に対する怒りの声は、日本よりも欧米のほうが多いようである。最近のテレビゲームは決して安くはない。エンターテインメントとしては高額な部類に入ると考えられる。それゆえ、楽しむために大金を出して買ったゲームから不快感を感じる展開は、怒りの声が出ても仕方がないかもしれない。

・見たくないものを見せられた
実際にプレイした女性に話を聞いたところ「世間的に許されたものであれば表現は自由だと思いますが、個人的には見たくないものを見せられた感じでした。私はこのゲームにそういう要素を求めていなかったので」と話していた。

・映像体験として非常にハイレベル
しかしながら、ゲームのクオリティとしては非常に高いといわれている。このゲームのグラフィックは映像体験として非常にハイレベルで感動する人が多いのも理解できる。あなたはラストオブアス2を買うだろうか？ すでにプレイ済みならば、不満はあっただろうか。


（出典 buzz-plus.com）


https://buzz-plus.com/article/2020/06/20/the-last-of-us-part2-flaming-news/

【シリコンバレー=白石武志】米ネット通販大手アマゾン・ドット・コムは26日、自動運転技術開発の米ズークス（Zoox）を買収すると発表した。アマゾンは無人配送など物流網の効率化へ投資を強化しており、有力スタートアップ企業の買収で先端技術分野での優位性を高める。

買収額は明らかにしていないが、英フィナンシャル・タイムズによると12億ドル（約1300億円）を超える見通し。アマゾンは自動運転や電気自動車（EV）の分野で投資を加速しているが、今回の買収は最大規模になるとみられる。

■無人配送にらみ先行投資

ズークスは米スタンフォード大出身の技術者らが14年に設立。米テスラなどライバルから積極的に人材を引き抜き、人工知能（AI）などの分野で1000人を超える従業員を抱える。18年にカリフォルニア州政府から自動運転車による試験サービスの認可を得た。トヨタ自動車の車両に自社開発の自動運転システムを積み、本社のあるシリコンバレー周辺で公道走行試験を重ねてきた。

アマゾンはズークスのノウハウを活用し、企業の生産拠点と配送センター、消費者の自宅までを結ぶ物流網の効率化につなげる。アマゾンはネット通販で先行するが、近年は米小売り大手ウォルマートや新興のショッピファイ（カナダ）などとの競争が激しくなっている。物流網の効率化は競争力を左右するだけに、積極的な投資によりデジタル技術を磨く。

アマゾンとズークスは26日の共同声明で、「買収によって自動運転分野でのズークスの影響が強固になる」と述べた。ズークスの現経営陣が引き続き経営にあたり、ズークスが手掛けてきた無人のロボットタクシーの開発も継続する。
以下ソース
2020/6/26 22:52 (2020/6/27 5:42更新)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60885580W0A620C2I00000/

【シリコンバレー=白石武志】米アップルがプライバシー保護を一段と強めている。オンラインで開催中の年次開発者会議では、すべてのアプリ開発者にどういった個人情報を集めているか申告するよう義務づけると明らかにした。消費者は「iPhone」などでアプリを買う前に、自らのデータがどう扱われるかを確認できるようになる。

「食品を買うときには栄養成分表示を確認する。アプリについても同じものができないかと考えた」。22日に開いた年次開発者会議「WWDC」の基調講演。アップルでプライバシーを担当するエリック・ノイエンシュワンダー氏は同社のアプリ配信サービス「アップストア」上で2020年内に始める新たな取り組みをこう説明した。

「アッププライバシー」と呼ぶ活動では、各アプリの購入画面で開発者が集める個人情報の種類を一覧で表示する。「位置情報」や「購入履歴」、「連絡先」といった項目をアイコンとともに分かりやすく伝える予定だ。アプリの開発者が第三者とどういった個人情報を共有しているのかも開示する。

アップルの担当者によると、すべてのアプリ開発者は同社の質問票に回答する形でどういった個人情報を収集・共有しているかを自己申告しなければならない。従わなかった場合、iPhoneやタブレット端末「iPad」、パソコン「Mac」上でアプリ配信ができなくなる恐れがある。

アップルは個人情報に関する透明性を高めて、消費者が安心してアプリを購入できる環境を整える狙いだ。ただ、同社は毎週約10万件あるアプリ配信の申請のうち、約4割についてプライバシー上の懸念などを理由に却下していると明らかにしている。アップストア上の管理を強める姿勢には、一部のアプリ開発者から反発も予想される。

米カリフォルニア州では20年1月、一定の条件を満たす事業者に個人情報の収集範囲や利用目的などの開示を義務づける州法「消費者プライバシー法（CCPA）」が施行した。企業に個人情報に関する透明性を高めるよう求める動きは世界的に広がっているが、アップルの今回の取り組みはCCPAとは無関係だとしている。
2020/6/25 5:44
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60762070V20C20A6000000/